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Vol.4 ゴミ投資家のための 1999年4月25日発売 日経平均16918 *本書に記載されている情報は若干古くなっております。
『ビッグバン入門』発売直後（98年4月）からインターネットの掲示板に多数の投稿が寄せられ、そこに、 「アメリカにはE*Tradeというオンライン専業証券会社があり、そこは日本からでも簡単に口座がつくれるので、国内の証券会社では扱っていないマイクロソフトなどのナスダック銘柄を売買している」 という人たちが登場。当時は誰もオンライン証券会社の存在など知らず、ネット上でもマニアによる情報交換サイトがいくつかあるだけ、という時期でした。 その後、NY在住の荒井拓也氏による『1,000ドルから本気でやるアメリカ株投資』（98年6月）ではじめて、アメリカを席巻するオンライン株式トレードが日本に紹介され、私たちもさっそくE*Trade、Datek、Ameritradeの3社に口座をつくってみました。 オンライン証券会社を利用したアメリカ株投資は好調な米国市場を追い風にまたたくまに流行し、98年後半には多くのネットユーザーがWSJ(World Stock Journal)から発信される匿名のアナリスト、アギレ氏のマーケットニュースを読みながら、MSFT、INTC、DELL、YHOO、AMZNなどのハイテク・インターネット株に投資するようになりました。 ＊「米国株投資のバイブル」と言われたWSJは99年11月に光通 信などから資本を得て「インフォストックスドットコム」として独立。メールマガジンも有料化されてストックキャンパスに引き継がれています。 私たちが本書制作のために株式投資を始めたのが99年1月から。日本は長銀が経営破綻した第二次金融危機（98年11月）直後の大底圏。日経平均が13,000円、TOPIXが1,000ポイント台でした（2001年8月現在でもTOPIXの最安値は1,150ポイント台）。 アメリカはナスダックが2,300ポイント、NYダウが9,500ドル台で「バブル崩壊直前」と言われていましたが、ナスダックはこの後、夢の5,000ポイントに向けて駆け上がっていくことになります。 99年は日本市場でもアメリカ市場でも、投資家にとって最良の年になりました。
●この本で書いたこと 1)単位株制が日本の株式市場から個人投資家を排除している アメリカでは1,000ドル（約10万円）程度から株式投資を始めるのが当たり前なのに、総会屋や市民運動対策で1,000株1単位 と決めた日本の株式市場では、ほとんどの銘柄の最低売買単位が100万円以上になる。これでは、一般 の個人投資家は株式投資を始められない。 ↓（現在） 単位株制度に対してはミニ株やるいとうなど、いくつかの姑息な方法が提供されてきたが、最近では企業側が自主的に売買単位 を引き下げるケースも多くなった。株価下落に慌てた商法改正で、売買単位 は企業が自由に決められるようにもなった（2001年10月から）。ただし、それでもかつてのヤフー（1株1億円！）のように、5万円額面の株式が高額化する問題は残る。アメリカのように、株式を無額面 化して、自由に分割できるようにすべき。 2)株式の売買手数料が一律で、中小の証券会社が保護されている 当時は、株式の売買手数料が約定代金の1.150％（100万円以下）などと一律に決められており、証券会社間の競争原理が働かなかった。 ↓ これは98年10月の売買手数料自由化で劇的に改善。現在では、アメリカのディスカウント・ブローカーよりも安くなっている。 3)株式の売却益が源泉分離と申告分離に分かれており複雑 儲かったら源泉分離、損したら申告分離が原則だが、税制が複雑で初心者には近寄りがたい。 ↓ 株式売買に関する税制は株価対策もからみ二転三転、現在も決着はついていない。2001年10月からは、期間限定で1年超の保有に対して100万円まで無税という特例も始まり、ますます複雑に。財務省は他の金融商品の損益と合算して総合課税にしたいようだが、面 倒な申告が必要となれば個人は株式市場から遠ざかる。ドイツのように、長期保有のキャピタルゲインを無税化すべき。
●この本の投資成績 日本株に関しては、『インターネット投資術入門』でパフォーマンスを公開。
久しぶりの大相場に書店には株本が溢れ、「株に勝つ」とか「株で生活する」とか「1億円儲ける」とか、派手なタイトルが並んだが、99年はじめに適当なグロース株に投資していれば、誰でも儲かった。べつに本にして威張るほどのことじゃない。 2000年問題を控え、99年末にはポジションをすべて解消したので、ボーナス2回分くらいのリッチな体験ができた。 (2001/8/15)
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