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Vol.3 ゴミ投資家のための
1999年1月25日発売 日経平均14208 *本書に記載されている情報はかなり古くなっております。
『税金天国入門』から一歩進めて、日本から個人がメールオーダーで購入可能なオフショアファンドをデータベース化するという無謀な試みに挑戦しました。
オフショアファンドのデータベースMicropal（現在はStandard and Poor's Fund Services)に登録された約800社に資料請求のFAXを送付。最終的に、郵便154通 、FAX約200通、電子メール87通 （重複あり）のほか、直接、電話をかけてきたところも数十社ありました。当時は、オフショアに資料請求する日本人の個人投資家などいなかったからでしょう、現地で働く日本人の方から親切な電話をいただいたこともありました。
海外からの大量の郵便が自宅のポストに入らなくなり、しまいには郵便配達の人が、仕分けカゴを担いで直接、玄関まで来てくれるようになりました。それまで、こんな大量 の海外郵便を扱ったことがないらしく、「おかげで英文の住所表記にも慣れました」とお礼を言われ、地元の郵便局で有名人になるというオマケもつきました。もういちどやれと言われても、とてもできません（笑）。 ●この本で書いたこと
1)安楽死ファンドが大量にある
純資産総額10億円未満でどう考えても存続できるはずのないファンド（信託報酬0.4％として年間売上400万円未満）と、純資産総額30億円未満（同年間売上1200万円未満）がファンド全体の7割を占めている。 ↓（現在） これは現在でも変わらず。当然、こうしファンドはまともな運用をしていない。しかし、野村アセットの「ノムラ日本戦略株ファンド」の悲惨なパフォーマンスを見てもわかるように、ファンドマネージャーに金をかけたからとって成功するとは限らない。いずれも、信託報酬分を払うだけ無駄 。最近になってようやく、経費率の低いインデックスファンドやETF（上場型投信）が注目されるようになってきた。 2)毎月分配型ファンドはインチキ商品 外貨建てファンドのいちばんのメリットは売却益に税金がかからないことであるが、分配金は20％の源泉徴収。分配金の多いファンドは、実質非課税のメリットを捨てて、投資家にわざと高い税金を払わせているようなもの。そのうえ利回りの高いジャンク債に投資するため、マーケットリスクが大きい。 ↓ ロシア危機でジャンク債市場が暴落。その後の円高もあって、投資家はダブルパンチに。大きく元本割れするばかりかついには分配金まで支払えなくなり、現在は消滅。「債券だから安全」と高齢者の投資家に売りまくっていた証券会社が責任を問われたという話はついぞ聞かない。デュアル債と並ぶインチキ商品の横綱。 3)元本確保型ファンドにはあまりメリットがない
元本確保型ファンドは資金の大半を米国債などに投資し、残りの資金でハイリスクな投機に挑むため、いちど失敗すると運用停止のまま３〜５年の塩漬けになる。 ↓ 当時は元本確保型ファンドが大流行していたが、やはりロシア危機の煽りを受けて、かなりのファンドが運用停止に近い状態に追い込まれた。投資家は元本割れ覚悟で解約するか、そのまま満期まで塩漬けにして元本を返してもらうかの選択を迫られるという情けない状況に。結果 論だが、ふつうのファンドで運用していれば99年〜2000年初頭の大相場に乗れたはず。その後、テクニカル売買の元本確保型商品ファンドが話題になったが、2000年度に入ってから運用成績が上がらず現在は下火。 4)株主優待が好き勝手に流用されている 株式投資信託やミニ株は保有者に株主優待が配分されない。それをいいことに、証券会社やファンド会社は、株主優待を社内で配るなど、好き勝手なことをしている。 ↓ これは現在もそのまま。本来であれば、株主優待をどのように処理したか、本来の権利者である投資家に説明すべき。こんなデタラメがなぜ問題にならないのか？ ●この本の投資成績
本書のために12本のオフショアファンドを購入したのは、ロシア危機直後の1998年11月。ビギナーズ・ラックというべきか、結果として大底での投資に成功。そのパフォーマンスは99年12月発売の『税金のいらない投資信託』で紹介（年率19.6％）。2000年初頭にはさらにパフォーマンスは上がり、なかには倍近くになったものもあったが、その後の世界的な株価低迷でけっきょくは元の木阿弥に（2001年8月現在で若干のプラス）。律儀にホールドせずに、さっさと売っておけばよかった！ (2001/8/15)
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